ネット上で真偽が分かりにくい生成AIビデオに、プラットフォームによる強力な規制が迫る。グーグル傘下の動画大手ユーチューブは、近日、2026年5月からAIコンテンツタグシステムを全面的にアップグレードすると発表した。プラットフォームは作成者の自主的な申告に完全に頼らず、内部の高度な技術システムを通じて、「顕著に現実に近いAI」ビデオを自動認識し、タグ付けする。

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プラットフォームが積極的に対応

過去2年以上にわたり、ユーチューブは作成者に対して、実在人物や場面を扱ったAIビデオを自主的に開示するよう求めたが、主導権はあくまで作成者にあった。新しく発表されたGemini Omniなどのマルチモーダル大規模モデルにより、高品質な擬似映像が急速に広がる中、従来の「自ら申告する」方式では潜在的な悪用リスクに対処することが困難となった。プラットフォームのエコシステムの透明性を保つために、ユーチューブは今回の取り組みで管理方法を「プラットフォームが主動的に識別し、作成者が協力する」形に完全に転換する。

タグの全面的アップグレード

視聴者が一目で真相を理解できるようにするために、ユーチューブはAIタグの表示位置にも大幅な変更を行った。これまで展開説明欄に隠れていたタグは、今後長編動画では再生プレイヤーの下部に固定表示され、ショート動画では画面に直接重ねて表示される。ただし、作成者は動画の流量が低下することを心配する必要はない。というのも、このAIタグはプラットフォームの推薦アルゴリズムに影響を与えることなく、動画の通常の広告収益も損なわないためである。